ボーケンは、衣料品、雑貨、日用品に至るまで、幅広い分野の
品質評価試験を実施するグローバル総合試験機関です。

学びたい・知りたい

TOP > 学びたい・知りたい > 安全性・化学分析に関する知識 > フタル酸エステル類について

公開日:2015.07.11/更新日:2016.08. 4

フタル酸エステル類について

フタル酸エステル類とは?

プラスチック製品(特にPVC)などを軟らかくするための可塑剤として使用されています。柔軟性を高めるために、なぜフタル酸エステル類が使用されているかといいますと、耐久性、長寿命、低コストなどの利点が多いためです。その中でも、代表的な汎用可塑剤として広く使われていて、フタル酸系の約60%の生産量を占めている物質として、「フタル酸ビス(2―エチルヘキシル)(別称:フタル酸ジ-2-エチルヘキシル、DEHP)」があります。
float.png

フタル酸の構造

フタル酸エステル類の代表的な化学構造を図に示します。フタル酸の構造は、以下の図のように、フタル酸部分とアルコール部分に分けることができます。このアルコール部分の構造を変化させることによって、様々なフタル酸エステルを合成することができます。
hutarusan.jpg
図 フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)

フタル酸エステル類は人体に有害なの?

フタル酸エステル類は、ヒトへの有害性への懸念から様々な規制を受けています。各国の研究機関で生殖毒性が指摘されていますが、研究結果によって毒性評価に差異があります。一部のフタル酸は発がん性の可能性があるカテゴリーに分類されています。 ※化学的には無数の構造を取るが、実際に規制されるのは法律により数種類。

フタル酸エステル類の種類と用途

フタル酸エステル類は、前述のフタル酸ビス(2-エチルヘキシル)以外にも、様々な種類があります。国内外の規制の対象となるフタル酸エステル類には、以下が存在しています。

名称

略号

用途

フタル酸ジ- 2-エチルヘキシル

DEHP

汎用可塑剤

フタル酸ジイソノニル

DINP

汎用可塑剤

フタル酸ジブチル

DBP

塗料、接着剤

フタル酸ブチルベンジル

BBP

接着剤、シーリング剤

フタル酸ジイソデシル

DIDP

耐熱電線、レザー

フタル酸ジノルマルオクチル

DNOP

電線、フィルム

(可塑剤工業会H.P. より引用:http://www.kasozai.gr.jp/)

フタル酸エステル類に係る規制

フタル酸エステル類は国内においては食品衛生法によって、外国においても特に玩具を中心に規制されています。 フタル酸エステル類に係る規制について紹介します。

欧米日のフタル酸エステル類規制について

国名

DEHP・DBP・BBP

DINP・DIDP・DNOP

EU
Directive 2005/84/EC*1
(2005)

●おもちゃ・育児用品に使用禁止
●おもちゃは14歳未満が対象
●規格値0.1%

●子供により口に入れる可能性がある(1辺でも5cm未満のあるもの)おしゃぶり
●育児用品に使用禁止
●規格値0.1%

USA
CPSIA (2008)

●恒久的に禁止
●12歳以下の子供が口に含む可能性がある玩具又は3歳以下の子ども向け育児用品
●基準値≤0.1%

●暫定的に禁止
●12歳以下の子供が口に含む可能性がある玩具又は3歳以下の子ども向け育児用品
●基準値≤0.1%

国名

DEHP・DBP・BBP

DINP

DIDP・DNOP

日本
食品衛生法 第18条
昭和34年厚生省告示第370号
(食品・添加物等の規格基準)
第4

●乳幼児が口に接触することを
その本質とするおもちゃで、
乳幼児が口に接触することを本質とする部分
●乳幼児が口に接触することをその本質とするおもちゃで、
乳幼児が口に接触することを本質としない部分
●乳幼児が口に接触することをその本質としない部分
*1 Directive 1999/815/ECにより暫定規制とされ、2005/84/ECで恒久規制とされた。
*2 油性食品とは、食品中又は食品表面の油脂含量が概ね20%以上で、乾燥した固形食品以外の食品をいう。
(塩ビ工業・環境協会 H.P.より引用 http://www.vec.gr.jp/)
参考文献>
1)化学大辞典
大木道則他 編 ㈱東京化学同人 発行 1989年10月
2)化学物質の初期リスク評価書ver1.0 No.7 フタル酸ビス(2-エチルヘキシル) 
(独)製品評価技術基盤機構 2005年 5月
3)可塑剤工業会 H.P.
http://www.kasozai.gr.jp/
4)塩ビ工業・環境協会 H.P.
http://www.vec.gr.jp/
5)食品衛生小六法Ⅰ(法令) 平成22年版
食品衛生研究会 編 新日本法規出版 発行 平成21年10月23日

関連記事